公○党の支持率がそれほど高くないにも関わらず、議席数占有率が多いマジックについて。
(20170309)
悪意を持った宗教団体など犯罪組織が、組織票の概念を悪用するとどうなるかを考える必要があります。例えば、公明党と呼ばれる政党の支持率がそれほどに高くはないと言われているにも関わらず、現実には多くの議席数を獲得しているといった事実があります。この理由の主な原因は国民の無知と無関心にあると言えます。国会議員、県議会議員、市議会議員、町議会議員などとエリア規模が小さくなっていくほどに公明党の占有率が高くなる傾向にあるようですが、これはエリア規模が小さくなるほどに国民の関心が下がり投票率が低くなることと同期しているようです。国政選挙よりも市議会議員選挙の投票率が平均的に著しく低く、それに合わせるように公明党議員の占有率が高くなっているということです。また、国政選挙よりも都道府県知事選挙の方が一区間に対する立候補の数が多い傾向にあると思います。前回の都知事選挙でもメディアは独断と偏見による有望人選で少数の人間しか報道しない傾向にありますが、メディアが伝えるよりも遥かに多い人間が立候補しています。
これらのことは彼らにとってはとても好都合なものになります。「組織票」といったものを聞いたことがあるでしょうか。組織票は団体組織の結束が高いほどに暗黙的な投票行動が起こる現象です。実際は一方的な統制力が働いているようです。これは所属する各個人が個人の考えとは関係なく体制からの指示で投票行動が起こることを意味しています。通常の団体組織ではそれほどの強制力や偏向は起こりえ得ないのが実情で、例えば国政における各党の党首や議長は会派などの議員による健全な議論のもとに議員それぞれの意見が交換されて意見が収束して決定されます。議会制民主主義に於いてもこれが健全な形であることは明らかです。しかし、カルト思考な宗教団体の場合は「まったくの健全な議論なしに暗黙的に決定される」ような非健全な現象が起こっているようです。話が長くなりましたが、「カルトなどの変質的な組織票」は一方的な強制力があることが見て取れます。
この変質的な組織票は、投票日が嵐になろうが、大雪になろうが、毎回、ほぼ一定の投票数が得られます。一般国民の投票率がガクンと大幅に下がっている状況でも、組織票は毎回コンスタントに、目的とする一人の議員に一定量の投票が入ります。これは、投票率が低くなるほどに組織票の影響は大きくなることを現していますが、投票率の異常に少ない市議会議員に公明党議員が多いことは、なんとなくでも理解できると思います。また、立候補人数が多いことが組織票にとって都合が良い理由は、組織票は最初から投票する人間が決まっていますが、一般票は必ず投票者が分散します。例えば、１０人立候補したときよりも、２０人立候補したときの選挙の方が、一般票は分散して一人に対する投票数が確実に下がりることを意味します。組織票はコンスタントに投票数もあり、命令以下の必ず目的の立候補者に投票するので、分散しないのです。
どうでしょうか。地方の選挙の方が、投票率も異常に低く、また立候補する人数も多いケースが見て取れます。現在の支持率よりも公明党議員の数が多いことと、地方程に投票率が異常に低いこととは反比例でリンクしています。これらを考えても、一般国民が常識をもとにして、市政、県政、国政に参加することがどれほど大事なことなのかが分かります。
また、「誰がなっても変わらない」などの言葉はメディアが作り出したものです。これを鵜呑みにはしないでください。TVででてくる一般人のコメントの殆どは、一般人を装ったサクラ、または口添えされた一般人（要はサクラ）です。編集もかなり偏っています。例えばメディアが景気が回復基調などと発表しても、多くの人間が不思議に思うことがよくあると思います。これらはご都合主義的な意識誘導が多分に含まれているからです。同じように「誰がなっても変わらない」などの風潮づくりで多くの一般国民のモチベーションを下げるのも、彼らの飼い主であるカルトなどの組織票の影響力を増やす目的があるからです。
彼らメディアは多くの貧困層の還付額を下げてまでも軽減税率へと誘導し、カルトのみならず自分たちも新聞利権獲得といった、これら利権のための意識誘導で国民に対する大きな背信行為に手を付けました。彼らのブームやランキングなどといった類のものは、得てしてその多くが恣意的に捏造されたものが多いことに気付く必要があります。多くは大多数の国民のためにならないものです。目先の利益や洗脳メディアの嘘ランギングなどに騙されるのは止めてください。結局は全国民が不利益を被っていますし、多くの国民が殺されています。
これらの自体が進行して悪化してしまった根本的で大きな責任は国民全体にあるといっても過言ではないです。腐敗に付け入るスキを与えてしまった国民全体に大きな責任があることをどうか自覚してください。この為に現在、多くの国民が虐げられ、多くの国民が殺されている自体までに陥ってしまいました。どうか友達に誘われたなどの安易な気持ちでは組織票に関わらないでください。表面的だけ調子を合わせても、カルトに本質的には関わらないようにしてください。どうか自分の頭で考えて国の未来に、私たち国民の将来に参加してください。故意に作られた事件事故、集団的ストーカー現象などの人を貶める構造など、もはや他人事でも対岸の火事でもないことを理解してください。お願いします。
#創価 #公明 #投票率 #選挙 #国政 #市政
「誰がなっても変わらない」ではなくて、この状況を放置することは「どう転んでも大多数の国民の生活が良くなることはない。良くなる確率が０％」だと言うことです。多くの一般国民が「無知と無関心」から脱却して少しでも政治に関わることで、これが１０％２０％と少しづつ上がっていくことができるが、このままでは０％にしかならないということが理解されていません。この譲許で、「生活が苦しいとか先行きが不透明だ」などとは言っても全く意味がないということ。このままでは大多数の国民は奴隷にしかないらないということです。自ら自浄能力を放棄して、どうにもならない愚痴だけ言い続けていることになります。
尚、選挙投票日の前後半年以内の住民票移動を調べる。その間に移動があった人間の過去の移動を同じく調べる。そして、その人間の生活実態（家族構成、本籍、就学就職状況）を調べる。選挙がある度に移動したり戻ったりしている人間は選挙法違反として摘発すること。確率統計的に異常にこういった人間が多い場合はそれらの人間の関係図を調査する。もし宗教団体などが現れると政教分離問題に関わります。または、住民票を移動してから３ヶ月間は前の選挙区で選挙を行うようにするべきです。移住したばかりの土地のことは何も知らないのですから当然の措置だと考えます。
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某宗教団体は天皇陛下のお命まで狙っていました
本日４月５日午後７時４０分ごろに階段上下運動で、ヘリコプター（福山では滅多にない、救急車すらない）。階段の昇り降りは運動不足のために数週間まえから始める。今日は昼に起きてから二度目。このようにタイミング良く滅多にないことが起こるのが某宗教団体の嫌がらせの一つです。最近は「防犯ネット」「地域連携」を執拗に固執して作成し、公式に嫌がらせを行っているようです。集団的ストーカー現象。
報復として、日本の威信に関わる非常事態について報告します。某宗教団体は天皇陛下の命まで狙ったという事実です。これも私への仄めかしなどのために故意に行われています。また、ネットでも意味不明の動画が多数アップされていますが、創価に狙われているというのが現状のようです。今回も異例の自体で世間を騒がせることになってしまっているようですが、彼らの意図（圧力）であることが少し伺えます。日本の威信に関わります。
下記の画像は根拠となる部分ですが、他の故意に作られた事件事故でも一部証拠として挙がっていますが、故意であると私ができるのは、こういった直前の行動や趣味嗜好に対する仄めかしが複数あるからです。一部しか説明できないのは、その殆どが家の中の盗撮盗聴なので、それを見ている加害者側の人間しか分からないといった説明の難しい問題だからです。最近では私が証明を初めたので彼らも判りにくくしたり、逆にミスリードで嵌めようと画策したりします。なかなか全てを第三者に分かって貰うことが難しいです。しかし、彼らの最大の弱点は、その殆どが烏合の衆であり、犯罪組織構造から末端までの統制が取れないことで、多少の行違いや理解の不十分、焦りなどからかいくつかの証拠を残しています。それを扱っただけです。最初の投稿でも若干の日付の前後がありますが、投稿するかなり前から彼ら（盗撮盗聴して仄めかしてくるメディアや配信者など）とは、こういった投稿にあるような内容の掛け合いがあったということです。パラオ事件については去年年末くらいのだいぶ後になって、集スト関連の調べ物で知ったことです。
この件は、村木厚子事件で明らかなようにこの件でも某宗教団体は官僚組織に入り込み、自分たちの利権（植松事件などのように、彼らが綺麗事で精神病や障害者などの利権を貪っていることは見て取れます）を揉み消すどころが、自分たちの都合の悪い人間を貶めようと画策しています。この人物がパラオでとんでもない暴挙を行いました。
残念ながら、私は中道中派を目指しているので、画像のように右に対しても、オカシイことはオカシイと訴えます。「湯川遥菜事件」「村木厚子事件」で分かるかと思いますが、政権与党保守側ですら、カルトのような裏中道的な組織にいいように扱われていることが伺えます。いいように弄ばれて、お抱えの大きな組織団体が弱小化や解体の憂き目に合っているようですが、彼らはそれが狙いなのでしょう。力強い議員（不審死も）は、死亡か引退か離島ばかりだと思います。陛下の命が狙われるところまで侵食が酷いです。由々しき事態だと心してください。何故か多数あったこのときの映像が全て消されています。検索できなくなっただけかもしれませんが、都合の悪いことはいつもこうです。民主主義ではありません。
#宗教 #中道 #保守 #天皇
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創○学会には仏教の根拠がない理由B2
ベータ２です。創価学会という宗教団体に仏教の根拠がないという事実をよく理解してください。#創価 #宗教 #仏教
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日本における生活保護の実体をよく考えるべきです。
２０１６年１２月追加。
もう一つ生活保護問題でよく理解できないことがあります。昨今急速に増えているらしい母子家庭の問題です。少し前にメディアが取り扱っていましたが、論理的に考えてください。貧困層の母子家庭に生活保護を無条件で受給することを推し進めていましたが、この国では旦那が生存しない母子家庭がそれほどに多いのでしょうか。このケースではまず男親に責任があります。もし養育出来ないことが分かっていて子供を作り、その責任を取らないのであれば、その男親は罰するべきです。但し男親が出産までにその事実を知らなかった場合は母親に責任があります。私は子供が欲しくても作れない里親制度をまず利用するべきだと考えます。
生活保護における外国人の取扱を読みました。これは一部論理破綻しているところがあり修正する必要があると思います。活動に基づかない資格は政治亡命等の確固たる理由があり少数だと思うので問題はないでしょう。しかし、活動に基づく資格は大きな問題があります。生活保護を受けるにあたりその目的が消滅しているので帰国するべきです。もし必要であればそれらを運営している団体が拠出するべき問題であって生活保護とは何ら関係ありません。入管法には日本国籍が無い者で生活基盤がない場合は長期滞在を認めていないそうです。完全に矛盾するものとなります。例えば、経済大国一位のアメリカ、二位の中国、四位のヨーロッパに最下位の国の人たちが移動して生活保護が受けれるのであればどうでしょうか。どこの国でも認めないでしょう。正式な手続きで日本国籍を取得した外国人は日本国民なので問題ありません。悪用されやすい部分なので実態調査が必要です。
私は生活保護を否定している訳ではありません。私も人生を潰され将来的にはその可能性があります。論理的にオカシナ部分を修正して不正を調査し、いらない部分を必要として真っ当に受けている日本国民に社会保障を充実させろと言っています。おにぎり事件もそうですが、この国では日本国民に対して人数上限があるそうです。憲法第２５条は「すべて国民は、健康で文化的な最低限度の生活を営む権利を有する」が不正によって破壊されていることが多きな問題です。日本の全体支給率は米国やヨーロッパに比べて著しく低いとあります。世界第三位の国がこれで世界に誇れる人権大国と言えるのかと綺麗事ばかりの偽善者団体に考えて貰いたいということです。悪用を防止し憲法遵守と公平さを担保するために、明確で共通な基準を作り、公開して実態調査ができる環境を整えるべきです。私はアメリカのように金額を下げて（病院費用は個人差があり命に関わるので止む終えないですが、実態調査はするべきです）間口を広げるべきです。日本は最低賃金の非正規雇用より支払額が高いようです。日本国民に対する人数上限があるなどは完全に憲法違反です。
東京オリンピックとホームレスから生活保護の話を調べ始めるとブラウザのメモリ使用が１Gとなり強制終了されました。徹底的に調べます。こういったところにカルト利権が人んでいます。非正規雇用が以上に上昇して、貧困層の自殺も増えている若者たちには関わる話です。そもそも論理的に言うと日本国籍がない人でも生活保護が受けれる状況ではホームレスなどは存在し得ないという基本的な話です。よく理解してください。#東京オリンピック #ホームレス #生活保護 #ナマポ #カルト #非正規雇用
すみません。生活保護問題に関しては誤解で、日本人より多いというのは間違いでした。支給率の割合が高いという話でした。日本人より多いというのは間違いでした。私は基本的に国籍があれば問題ないと考えているので、正規の手順で国籍を取った外国の方には何も問題はないと考えています。ただ、僅かながら国籍のない人が取得できるようになっているので、ホームレスなどが発生する違いをきちんと説明する責任があります。外国からの受給者を呼び込んで票にするといった情報もあり、現在でも明らかな不正がある一方でオニギリも食べられずに亡くなるケースが存在するので、希望者には受給リストを公開するべきだと考えます。殆どの受給者は正しく最低限の生活を行っているでしょうし問題はないと考えます。大事なことは実態調査がきちんと行われていて、共通した枠組みを明らかにすることだと考えます。国民の命に不公平があっては憲法違反に関わることです。#生活保護 #ナマポ #国籍 #東京オリンピック
どちらにしても。
生活保護問題で一番大事なことは公開することです。公開といってもネットに掲示することではありません。調べたい人にはリストを公開するだけです。何事もブラックボックスだから「不正」があり、一方で生活保護行政による「水際作戦（生活保護行政における「水際作戦」とは、一部地方公共団体で採られた、福祉事務所において審査もせずに保護申請の受理を拒否すること）といった妥当性のない憲法違反が起こります。ただの怠慢に過ぎません。そして、この国を貪るカルトなどの組織によって、利権構造の一部として食い物にされるなどが一部露呈しています。また、「贅沢な持ち家がある、高級車に乗っている、ギャンブルばかりしている繋がりのある家族に高所得者がいる」などの明らかな不正も多く発覚しています。彼らのような担当者では不正は横行します。担当する現業員にすら、生活保護申請が権利であるとの認識がなく、哀れみや施しの意識が存在している現状があり、特定団体による歪みがあるから、不正や見殺し、無国籍問題などが発生します。人権の対象内で権利をもっと主張できることなので、正々堂々とそれを行うためにもリストの公開は必要だと考えます。この分野はもっとオープンに正当性を持たせるべきです。#生活保護 #なまぽ #不正
生活保護制度自体は問題ないのですが、その受給の判定に透明性がないのが問題です。一時期報道されましたが、「おにぎりも食べれず」に餓死するなど本当に必要なところには需給されず、今回の「相模原精神施設虐殺事件」などのように、庇護を得られる肉親が存在する。一軒家を所持している。にも関わらず、事件が発生するまで不正が発覚しないシステムが問題です。何故か人の命に係わるような案件で上限があり、偏った意味不明の受給になっています。受給率に関しては、日本は先進諸国でもかなり低いそうです。カルトが生活保護を悪用して組織票を集めているといった話も耳にします。国内統一基準の明確化と受給状況の透明性について、抜本的な改革が要求されます。きちんとした基準と実態調査が大事です。真っ当に受給されている方は調べられても全く問題がないので、公開制度を導入するべきです。（ネットで公開するわけではありません。）
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世界の多くの国でカルトセクト指定されています。
よく創価がフランスなど諸外国でカルトセクト認定された言い訳として、他国の宗教団体は一律に指定されている（日本の歴史でキリシタン禁止令を息合いに出していますが、あれは鎖国制度で海外の宗教を全て禁止したものでしょう。当時そこしか無かったと思います）といった無茶苦茶な理論で説明されている質問サイトを拝見しますが、フランスでは仏教協会があるそうです。別に仏教だからカルトセクト指定されているのではなく、同じ仏教でも創価sgiだけがカルトセクトの認定基準に入っているような行為に及んだために指定されたものと思われます。ちなみに画像は創価をセクトしているフランスの国営テレビが放送したものの一部ですが、フランス仏教協会は創価sgiは公認していないそうです。大事なことは、フランスでは仏教協会が存在していることを国営テレビが報じています。つまり、仏教などを全て敵視してカルトセクトしているのだといった誤魔化しは全部ウソだと言うことです。
フランスのカルトセクト指定の基準は下記のようです。
・精神の不安定化
・法外な金銭的要求
・生まれ育った環境との断絶の教唆
・児童徴用
・多少を問わず反社会的な教説
・公共秩序の錯乱
・多くの裁判沙汰
・通常の経済的流通回路からの逸脱傾向
・行政当局への浸透の企て
日本では「村木厚子事件」や公明党問題などで、「行政当局への浸透の企て」が証明されています。昔の賢者たちはこういった危険性があるから、憲法２０条「政教分離」を憲法に書き記したのだと思います。良識ある国民としてよく考える必要があるのではないでしょうか。未来の子ども達のために、拡散を強く希望します。
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タレントだった清水由貴子さんの証言
下記に、元芸能人の「清水由貴子」さんの話に関する動画URLをアップします。私は２０１１年ごろに集団的ストーカー現象という犯罪を知った人間ですが、それ以前に外出先から変えると言えの中の様子が変わっていることが度々ありました。当時から何者かが家の中に入っているのだろうとは思っていましたが、清水さんも同じような体験をされているようです。彼らの手口の一つであると思われます。
家の鍵ですが、この程度の鍵は彼らにとってはあってないようなものです。現在では家鍵の安心神話は完全に崩れ去っています。カルトなどの組織犯罪においてはあって無いようなもので、鍵屋やそれに準ずる技術を取得している人間が１００％まともかと言うと、それは有り得ないのと同じことです。日本は完全に性善説という亡霊に取り憑かれていますが、現在の事件事故をみると明らかなようにすでに日本はまともな国ではなくなっています。「まさかそのようなことはしないだろう」とか「まさかそのようなことはないだろう」などという発想がすでに現実を理解していません。鍵を掛けているにも関わらず、何故か就寝中に何者かに襲われて殺される事件が多く発生しています。殆どが故意の事件と判明しています。一言でいうと極度の平和ボケは止めた方が無難です。必ず内鍵などで内側から補強しましょう。軍国主義も問題ですが、現在のこの国では極度の平和ボケや無知無関心、極度の泣き寝入り文化の方が問題です。世界にも稀に見る特殊詐欺の多い国です。「一度詐欺にあった家庭には、次から次へと様々な詐欺がやって来る」そうです。海外のような銃社会までとは言いませんが、日本は非常にぬるい考えのようです。最低限の自己防衛手段の知識についても考えていく必要があるのではないでしょうか。
極度の平和ボケが怖いところは被害に遭っても気づかずに悪化させるということです。それは被害者やヘタをすると犠牲者にしかなりません。
https://www.youtube.com/watch?v=sKGhMjgQJt8
https://www.youtube.com/watch?v=_lf3BUYLmes
#集団ストーカー #集スト #創価 #宗教 #盗撮 #盗聴 #鍵
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公明党ゴリ押しの子宮頸がんワクチン問題
(20170506)子宮頸がんワクチン問題ですが、調べると創価公明党がゴリ押しして行われた政策のようです。多くの罪のない若き女性が苦しむ結果となりました。思い後遺症不妊症だけでなく死亡者も出しているようです。これに対する創価公明からの謝罪や賠償はないそうです。これが日蓮大聖人という開祖の言われる仏教概念でしょうか。民衆の苦しみを救済することとは真逆です。権力と癒着した当時仏教を諌め正すという内容とも真逆です。自分たち諌め正される方です。つまり由緒正しき仏教を継承もしてないですし実践もしていません。全く違い関係のない団体が大聖人という偉いお坊さんの名前を語り詐欺行為を行っているからこういった説法と乖離した現象が発生するのだと考えます。大聖人は民衆の苦しみを救いなさいと説かれているそうです。全く民衆を苦しめて金儲けをしろとなどは言われていません。これも創価学会は「日蓮大聖人の正当な継承者で実践している」といったマガイごとを証明するような事実です。創価学会を事実上作り上げた戸田二代目会長は「人の不幸の上で金儲けをするな」のようなことをおっしゃっています。現在の創価はどうでしょうか。#創価 #仏教 #宗教 #子宮頸がんワクチン
すみませんが、下記は勝手にリンクさせてもらいます。
http://ameblo.jp/kurumi7777kirara/entry-11776938396.html
https://www.youtube.com/watch?v=l0L8amCUn4U
https://blogs.yahoo.co.jp/ennkuubutu_0413/37692175.html
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